【2025年最新】コンビニから新聞が消えた！ローソン・ファミマで売ってない理由と確実に手に入る販売場所、デジタル購読の未来

「あれ？いつものコンビニに新聞の棚がない…」
朝、急いでコンビニに駆け込んだのに、新聞や雑誌のコーナーが縮小されていたり、跡形もなく消えていたりして、戸惑った経験はありませんか？
実は今、全国のコンビニで新聞や雑誌の販売を中止・縮小する動きが、驚くほどの速さで進んでいるんです。
特に2025年に入り、この流れは加速しています。この記事では、なぜ新聞がコンビニから姿を消しているのか、その裏にある物流の「2025年問題」や、コンビニ側のシビアな事情まで、分かりやすく徹底解説します。
「新聞はどこで買えばいいの？」「朝刊に間に合わせる方法は？」といった、あなたの疑問もすべて解決しますので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

コンビニの店頭から本当に新聞が消えた？まずは現状をチェック

本当にコンビニから新聞が消えたのでしょうか？
結論から言うと、「完全にゼロになったわけではないが、販売を止めた店舗やコーナーを大幅に縮小した店舗が急増している」というのが2025年現在の正確な状況です。

「新聞が売ってない」と感じる店舗が増えた具体的な変化

以前はどのコンビニにもあった、レジ横の目立つ位置にある新聞スタンドや、壁一面の雑誌コーナー。しかし、最近は以下のような変化に気づいた方も多いはずです。

新聞の陳列場所の変更や種類の激減

以前は、一般紙（朝日、読売、毎日など）とスポーツ紙（日刊、報知、サンスポなど）が豊富に並んでいましたよね。
しかし今では、一般紙が1種類だけになったり、陳列場所が店の奥の目立たない場所に移されたりしています。
中には、新聞を数部だけレジのカウンターの下に置いて、店員さんに声をかけないと買えない状態になっている店舗もあります。これは、売れ残りのリスクと、貴重な陳列スペースを他の商品に使いたいという、コンビニ側の意図が強く反映された結果と言えます。

雑誌コーナーの劇的な縮小と撤退

新聞よりもさらに深刻なのが雑誌です。新聞と雑誌は、流通経路がほぼ共通しているため、雑誌の販売中止は新聞にも大きな影響を与えます。
特にローソンやファミリーマートの一部店舗では、かつての雑誌棚が完全に撤去され、その場所に冷凍食品や日用品、あるいはフリマアプリの荷物受付スペースなどに変わっています。
雑誌の配送が止まってしまった店舗では、当然、そのルートで運ばれる新聞も扱えなくなってしまうケースがあるのです。

新聞販売の実態に関する最新調査データ（2025年時点）

具体的にどのくらい新聞の販売が減っているのか、データで見てみましょう。
日本新聞協会の統計によると、新聞の発行部数は長年右肩下がりが続いており、それに伴いコンビニでの販売数も減少の一途をたどっています。
しかし、最も決定的なのは、店舗数の変化ではなく、「取扱い店の減少」です。

チェーン	2024年秋時点の雑誌配送網再編の影響	2025年時点の新聞販売状況（筆者推測含む）
ローソン	雑誌配送ルートの見直しにより、数千店舗で雑誌販売を中止。	雑誌と共通の流通網を利用する新聞も、中止店舗が増加傾向。
ファミリーマート	ローソンと同様に、大規模な配送網の変更・中止が発生。	特に都市部の小規模店舗で新聞・雑誌の販売スペースが大幅縮小。
セブン-イレブン	現時点での配送網の維持は確認されているが、売場縮小は全国的な傾向。	他の2社よりは販売継続店が多いものの、品揃えは減少傾向。

このデータからも分かるように、ローソンとファミリーマートが、新聞や雑誌の販売縮小の中心的な存在となっていることが分かりますね。

ローソン・ファミリーマートで『売ってない』店舗が急増した核心的な理由

なぜ、特にローソンとファミリーマートで「新聞が売ってない」という事態が顕著になったのでしょうか？
その背景には、単なる「売れないから」だけでは片付けられない、日本の出版業界と物流の構造的な問題が横たわっています。

「雑誌配送網の崩壊」が新聞販売を直撃

新聞と雑誌は、実は非常に効率的な「合わせ技」でコンビニに配送されていました。一つのトラックに雑誌と新聞を両方載せて、全国のコンビニを回ることで、物流コストを抑えていたのです。
しかし、雑誌の売れ行きが激減し、配送ルートの維持が不可能になったことで、その「合わせ技」が成立しなくなってしまったのです。

取次最大手の日販・トーハンの事業再編

この問題の震源地となったのが、出版物の流通を担う「出版取次（しゅっぱん・とりつぎ）」と呼ばれる卸売業者です。
取次最大手の日本出版販売（日販）は、 mounting losses（ mounting losses）のため、2025年を目途にローソンとファミリーマート（計約3万店）向けの雑誌配送事業から事実上撤退しました。
当初は別の取次であるトーハンがその配送を引き継ぐ予定でしたが、採算性をシビアに見直した結果、「約1万店への配送は不可能」と判断しました。
つまり、全国約1万店のコンビニは、突然、雑誌はもちろん、一緒に運んでいた新聞の配送ルートまで失ってしまったことになります。

採算が取れない『特殊なルール』とは？

なぜ、わずか数部の新聞や雑誌を運ぶだけで採算が取れないのか、不思議に思いますよね。
出版物には「委託販売制度」という特殊な商習慣があり、売れ残った雑誌や新聞は、返品が可能になっています。これはコンビニ側にとってはリスクが少ないですが、取次側にとっては、「売れない商品を回収し、また出版社に送り返す」という二重の物流コストが発生します。
部数減少、返品率の増加、そしてドライバー不足による人件費の高騰が重なり、この「往復コスト」に耐えられなくなり、配送網の維持を断念せざるを得なくなったのです。

この物流の「穴」が空いてしまった店舗から、新聞は真っ先に姿を消すことになった、というのが核心的な理由です。

【理由①】ネット普及だけじゃない！『紙離れ』がコンビニの売上に与えた影響

コンビニから新聞が消えた背景として、真っ先に思い浮かぶのが「ネットの普及」と「紙離れ」でしょう。もちろん、これは大きな要因ですが、コンビニ経営という視点で見ると、さらにシビアな事情が見えてきます。

新聞の売上は「コンビニの生命線」ではない

コンビニの売上高構成比を見ると、新聞や雑誌が占める割合は、年々低下しています。
現在のコンビニの収益の生命線は、プライベートブランドの食品、淹れたてコーヒー、そしてサービス系事業（公共料金支払い、ATM、宅配便）です。

カテゴリ	コンビニの収益への貢献度	販売継続の判断基準
新聞・雑誌	極めて低い（1〜2%程度とされる）	物流コストと陳列スペース効率
食品（パン、おにぎりなど）	高い	消費期限管理、廃棄ロスとのバランス
コーヒー/サービス	非常に高い（客単価向上に直結）	来店頻度とロイヤリティの向上

新聞は、朝の来店を促す「フック」としての役割はありましたが、そのフックが弱くなり、「売れない・場所を取る・返品が手間」というデメリットばかりが目立つようになってしまいました。
もし新聞の棚を撤去すれば、そこに高収益の冷凍食品や化粧品、あるいは電子タバコなどの新商品を置くことができ、店舗の利益に直結します。

若年層だけでなく、全世代で進む「情報収集のデジタル化」

「新聞は高齢者が買うもの」というイメージもありますが、実は、情報のデジタル化は全世代で進んでいます。
特に、最新のニュース速報はスマホで瞬時に確認でき、経済ニュースは専門のニュースアプリで深掘りできる時代です。
「朝、出勤途中にコンビニで新聞を買って読む」という習慣自体が、急速に失われつつあることが、コンビニ側の販売中止の判断を後押ししています。

デジタル購読の増加と紙の新聞の競争力

各新聞社も、この流れに対応してデジタル版の購読に力を入れています。
デジタル版は、紙の新聞よりも安価な場合が多く、過去記事の検索も容易です。朝刊を待たずに深夜に最新版が読めるなど、利便性は圧倒的です。
新聞社がデジタルに力を入れれば入れるほど、物理的な「紙の新聞」のコンビニでの競争力は低下していくという、皮肉なスパイラルに陥っています。

【理由②】2025年問題！出版業界の『流通・配送網の崩壊』がトドメに

先ほど触れた「流通網の崩壊」について、もう少し深掘りしてみましょう。
これは、単なる「コンビニの都合」ではなく、日本全体の物流の構造的な問題（2024年問題や2025年問題）と密接に関わっています。

雑誌・新聞の配送ルートが抱えていた「無理」

出版物の配送は、日本の物流の中でも特に厳しい「無理」を抱えていた分野でした。

夜間配送と全国均一販売の原則

新聞や週刊誌は、「全国どこの店舗でも同じ日に販売開始する」という原則があります。
このため、トラックは「発売日前の夜間に、日本全国の隅々にあるコンビニに届ける」という非常にタイトなスケジュールで動かされていました。
深夜にトラックが走り、早朝には商品が並ぶというシステムは、大量販売の時代には機能しましたが、部数が減り、ドライバーの労働時間が厳しく制限される今、維持することが極めて困難になりました。

トラックドライバー不足の深刻化（2024年問題の影響）

ご存知の通り、2024年4月からはトラックドライバーの残業規制が強化され、いわゆる「物流の2024年問題」が本格化しました。
これにより、夜間や早朝の配送を担うドライバーの確保が一段と難しくなり、人件費も高騰。
もともと利益の薄かった雑誌・新聞の配送コストは跳ね上がり、取次にとっては「赤字を出してまで運ぶ理由がない」という判断につながったのです。

出版取次が事業から撤退するまでの経緯と詳細

大手取次である日販が、ローソン・ファミマ向けの配送事業から撤退するに至った経緯を改めて確認しましょう。

時期	出来事	影響（コンビニ・新聞）
2020年頃～	雑誌販売の減少と返品率の増加が深刻化。	配送ルート全体の採算が急速に悪化。
2024年4月	トラックドライバーの残業規制強化（2024年問題）。	夜間・早朝の配送コストが物理的・金銭的に高騰。
2025年上期	日販がローソン・ファミマ向けの配送事業から撤退。	約1万店が配送ルートを失い、雑誌・新聞の販売中止が決定的に。
2025年以降	トーハンが配送を引き継ぐも、対象店舗を選別。	特に地方や採算性の低い店舗から新聞・雑誌が「消える」事態に。

この取次の大規模な事業再編は、単なる「経営判断」ではなく、日本の流通システムが時代の変化に耐えられなくなった象徴的な出来事と言えます。
結果として、ローソンやファミリーマートは、自分たちで新たな新聞の配送ルートを確保するコストを負担するか、販売を諦めるかの二択を迫られ、多くの店舗で後者を選択したというわけです。

新聞・雑誌の配送問題を詳しく知りたい方は、「出版取次 2025年問題」で検索して、最新ニュースを確認してみることをおすすめします。

【理由③】コンビニ側の本音！『新聞・雑誌コーナー』を無くして何を置きたい？

コンビニにとって、新聞や雑誌の棚はただの「売れない商品棚」ではありません。
そこは、今後のコンビニ経営の命運を握る重要なスペースとして見られています。

高収益カテゴリーへの大胆な切り替え

コンビニが新聞・雑誌コーナーを撤去して、そこに何を置いているかを見てみると、彼らの「本音」がよく分かります。

冷凍食品とプライベートブランドの拡充

特に顕著なのが、冷凍食品コーナーの拡大です。
共働き世帯や単身世帯の増加により、手軽で美味しい冷凍食品の需要が急増しています。冷凍食品は利益率が高く、賞味期限切れのリスクも低いため、コンビニにとっては非常に魅力的です。
雑誌の棚一本分のスペースがあれば、大型の冷凍ケースを導入でき、その売上は新聞・雑誌の比ではないのです。

電子タバコ・加熱式タバコの専用棚

また、レジ横の新聞スタンドがあった場所には、電子タバコや加熱式タバコの専用棚が置かれることが増えました。
これらの商品は、タバコという規制された商品でありながら、安定した需要と高い客単価が見込めるため、「確実に利益を稼ぐ」ための貴重なスペースとして再利用されています。

「モノを売る場所」から「サービス拠点」へ

さらに、コンビニは単に商品を売る場所から、地域住民の「生活サービス拠点」へと進化を続けています。
新聞・雑誌コーナーの撤去は、この進化に欠かせないスペースを生み出しています。

フリマアプリの発送・受取サービス

最近、コンビニのバックヤードや、かつての雑誌棚の一部が、Amazonやフリマアプリ（メルカリなど）の荷物受付・発送用のスペースに変わっているのを見たことはありませんか？
こうしたサービスは、来店客を増やし、他の商品のついで買いを誘発する効果があります。
新聞の売上は低いかもしれませんが、荷物を取りに来た人が、ついでにコーヒーやおにぎりを買ってくれれば、店舗全体の利益に大きく貢献するのです。
コンビニは、販売単価の低い新聞よりも、「サービスによる集客力とついで買い効果」を優先していると言えます。

セブン-イレブンは影響なし？大手コンビニチェーンごとの対応の違い

ローソンやファミリーマートで新聞販売の中止が目立つ一方で、「セブン-イレブンはまだ売っている気がする」と感じる方もいるかもしれません。
これは、チェーンごとに利用している出版取次や店舗戦略が異なるため、影響の出方に差が出ているからです。

セブン-イレブンが比較的安定している理由

セブン-イレブンは、主にトーハンという別の取次からの配送を受けており、先に述べた日販の事業撤退の影響を直接受けていませんでした。
そのため、雑誌・新聞の流通ルートが比較的安定して維持されています。

「品揃えの多様性」を重視する傾向

セブン-イレブンは、他のチェーンに比べて「品揃えの多様性」を重視する傾向が強く、地域によっては新聞の販売を継続することで、高齢者層や早朝のビジネスパーソンの来店需要を維持したいという意図もあると考えられます。
しかし、これも「在庫リスク」と「陳列効率」との戦いです。
販売部数の減少はセブン-イレブンも例外ではないため、店舗オーナーの判断で、採算が取れないと判断した店舗から順次、縮小・撤退が進んでいるのが実情です。

各チェーンの販売戦略とターゲット層

現在の主要3チェーンの、新聞・雑誌に対する販売戦略は以下のように分かれています。

チェーン	新聞・雑誌への戦略	コーナー撤去後の代替商品
ローソン	最も積極的なサービス転換（フリマ発送・受け取りを強化）。	冷凍食品、酒類、電子タバコ。
ファミリーマート	雑誌の配送網縮小に伴い、新聞も順次販売中止・縮小。	日用品、プライベートブランド食品。
セブン-イレブン	販売継続の意向は強いが、売れ行きにより店舗判断で縮小。	淹れたてコーヒー関連、高付加価値商品。

重要なのは、どのチェーンであっても、本部の方針よりも「店舗ごとの採算」が最終的な判断基準になっているということです。
あなたが利用している特定のコンビニが新聞を売っているかどうかは、その店舗のオーナーが「新聞を売るメリット」と「他の商品を置くメリット」を天秤にかけた結果によって決まっていると言えます。

もう買えないの？コンビニ以外で新聞・雑誌が確実に手に入る『代わりの購入場所』

「わかった、でも朝刊はやっぱり紙で読みたい！」
そう考える方は多いですよね。コンビニでの販売が不安定になった今、新聞・雑誌を確実に手に入れるための「代わりの購入場所」をまとめてご紹介します。

新聞・雑誌がまだ手に入る「最後の砦」

主要な『駅の売店』は今も強い味方

駅構内にある売店（キヨスク、NewDaysなど）は、新聞や雑誌の販売を維持しているケースが多いです。
通勤客や出張客の需要が根強いため、コンビニよりも優先的に在庫を確保していることが多いです。ただし、これも都市部の大規模駅に限られ、小規模な駅の売店はコンビニ化したり、閉店したりする傾向にあるため、注意が必要です。
出勤前に利用する駅の売店を一度チェックしてみると良いでしょう。
「駅の売店 ニュース」で最新の動向をチェックしてみるのもおすすめです。

早朝から開いている『個人経営の書店・街の新聞販売店』

街の書店（特に個人経営や小規模チェーン店）は、今も新聞・雑誌を主要な商材として扱っています。
また、新聞の専売店（新聞販売所）は、朝早くから営業しているため、朝刊を確実に手に入れるなら最も確実な場所です。
お住まいの地域にある新聞販売所に直接立ち寄って購入が可能か確認してみましょう。

『一部のスーパーやドラッグストア』のレジ横

意外かもしれませんが、一部の大型スーパーや、都市部のドラッグストア（ハックドラッグ、スギ薬局など）のレジ横でも、新聞を扱っていることがあります。
特にスーパーは、高齢者層の来店が多いため、新聞の需要も一定数見込めるためです。
ただし、ここも品揃えは極めて限られています。

インターネットで「新聞」を買うという選択肢

Amazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングでの購入

定期購読やバックナンバーはもちろん、「特定の日の新聞が欲しい」という場合、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングで新品または中古の新聞を探すことができます。
特に、Amazonでは「新聞名＋購読」で検索すると、デジタル版の契約や、特定の新聞の定期販売を見つけることができます。

 

新聞・雑誌はオンラインでも手軽にチェック！ 

 

Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどで、電子版やバックナンバーを探してみることをおすすめします。

朝の忙しい時間でも間に合う！新聞をデジタルで読むメリットとデメリット

コンビニで新聞が売ってないという問題を最も根本的に解決するのが、「デジタル購読」への切り替えです。
朝の忙しい時間帯でも、自宅や通勤電車の中で、最新のニュースを確実にチェックできるのが最大の魅力です。

デジタル購読の圧倒的なメリット

「いつでも」「どこでも」最新版をチェック

デジタル版の新聞は、紙の新聞の印刷時間を待つ必要がありません。
深夜には最新版が配信されるため、出勤準備中でも、朝のコーヒーを飲みながらでも、ゆったりと最新ニュースを読むことができます。

• 速報性: 突発的なニュースは、紙の新聞の締め切りを待たずに即時更新されます。
• 検索機能: 過去の記事をキーワードで簡単に検索できます。気になるニュースを深掘りするのに最適です。
• 持ち運び不要: 新聞紙の束を持ち運ぶ必要がなく、スマホやタブレット一つで済みます。

紙にはない「Web限定記事」と「動画・音声コンテンツ」

デジタル購読の大きな魅力の一つは、紙面には載らない独自のコンテンツです。
Web限定の分析記事、専門家による解説動画、ニュースを読み上げてくれる音声コンテンツなど、情報収集の幅が格段に広がります。

デジタル購読のデメリットと対策

一方で、デジタルには紙にはないデメリットもあります。

【デジタル購読の主なデメリット】

デメリット	対策・解決策
紙面をパラパラめくる感覚がない。	多くのデジタル版には「紙面ビューア機能」があり、紙と同じレイアウトで読めます。
視覚的な集中力が散漫になりやすい。	通知をオフにして、新聞を読む専用の時間を設ける。
充電切れや通信環境に左右される。	記事を事前にダウンロード（オフライン機能）しておくことで解決できます。
購読料が紙版より高くなる場合がある。	多くの新聞社は「電子版のみ」のコースや「宅配＋電子版」の割引コースを用意しています。

あなたもこの機会に「新聞 デジタル購読」で検索して、各社の料金やサービスを比較検討してみてはいかがでしょうか。無料トライアルを実施しているところも多いですよ。

新聞が深夜に届いていても店頭に並ばないのはなぜ？陳列時間の裏側

「新聞は夜中には届いているはずなのに、なんで早朝まで店頭に並ばないんだろう？」
これも、コンビニを利用する方からよく聞かれる疑問です。
実は、ここにもコンビニの店舗運営上の深い事情が絡んでいます。

「深夜に届く」と「深夜に並べる」はイコールではない

多くの新聞や週刊誌は、発売日の前日深夜から早朝にかけて、トラックで店舗に届けられます。特に新聞は、朝刊に間に合わせるために、かなり早い時間に店舗に到着します。

深夜帯のスタッフ配置と優先業務

コンビニの深夜帯（0時〜5時頃）は、最もスタッフが少ない時間帯です。
深夜スタッフの主な優先業務は、以下のようになっています。

1. レジ対応（特に深夜は一人体制の場合が多い）
2. 公共料金やサービス系手続きの対応
3. 清掃、ゴミ出し、廃棄作業
4. 次の日の準備（揚げ物準備、コーヒーマシン清掃など）
5. 飲料や日配品など、販売数の多い商品の品出し

新聞や雑誌の陳列作業は、残念ながら優先順位が低いのです。特に販売数が減った今、手間をかけてすぐに売れるか分からない商品を並べるよりも、冷凍食品や飲料の補充が優先されます。

トラブル防止のための「あえての遅延」

さらに、一部の人気商品（限定のお菓子や雑誌）の場合、「トラブル防止」のために、あえて陳列を遅らせるケースがあります。

深夜の買い占めや混乱を防ぐため

特に昔は、人気週刊誌の発売日深夜に、特定の商品を目当てにしたお客様が集中し、騒音や混乱の原因になることがありました。
近隣住民への配慮や、少人数のスタッフで対応しきれない事態を避けるため、「販売開始は早朝の6時以降」と決めている店舗やチェーンも増えています。
新聞も、この「深夜のトラブル回避」の慣例に巻き込まれている部分があると言えるでしょう。

結論として、新聞を確実に手に入れたい場合は、朝の6時〜8時台に再度来店するか、確実な販売店に行くのがベストな選択肢となります。

地方や駅の売店も販売中止に？『新聞空白地帯』が生まれる可能性

コンビニでの新聞販売の縮小は、都市部だけでなく、地方や過疎地域においてより深刻な問題を引き起こしています。それが「新聞空白地帯」の誕生です。

地方におけるコンビニの「最後の砦」としての役割

地方では、書店や個人商店が既に減少し、コンビニが地域のインフラとして、新聞や日用品を提供する「最後の砦」となっている地域が多くあります。

地方店舗が抱える深刻な問題

地方のコンビニが新聞販売を続けることが難しい理由は、都市部よりも深刻です。

• 配送コストの高さ: 配送エリアが広く、一軒あたりの配送距離が長いため、物流コストが割高になります。
• 売れ行きの少なさ: もともとの人口が少なく、販売部数が少ないため、採算が合わなくなります。
• 物流のドライバー不足: 地方ほど若手のドライバー確保が難しく、配送網の維持が困難です。

結果として、取次が配送ルートを整理する際、地方の採算の悪い店舗が真っ先に切り捨てられることになります。

駅の売店の動向と『コンビニ転換』の波

駅の売店も、新聞を求める人々にとって重要な販売拠点でしたが、ここも変化の波に晒されています。

駅売店のコンビニ転換による品揃えの変化

多くの駅の売店（キヨスクなど）は、運営効率を高めるために、コンビニエンスストア（NewDaysなど）に業態転換しています。
業態転換自体は利便性を高めますが、コンビニ化することで、上記で説明したような「高収益商品優先」の原則が適用されます。
その結果、以前の売店では置いてあった新聞・雑誌の多様な品揃えが消え、おにぎりや飲み物、お土産品などが中心のラインナップになることが多くなっています。

情報格差が生まれる社会の懸念

新聞が買えない地域が増えることは、高齢者やインターネットに不慣れな人々にとって「情報格差」を生むことにつながります。
地域に密着したニュースや行政情報を紙の新聞で得ていた人々が、その手段を失うことは、社会的な課題としても注目されています。

まとめ：コンビニから新聞が消えても私たちの情報収集はどう変わる？

コンビニから新聞が消えるという現象は、単なる「商品の変化」ではなく、社会全体の情報流通、物流、そして生活習慣の大きな転換点を示しています。

情報収集における「3つの変化」

コンビニから新聞が消えることで、私たちの情報収集の方法は以下の3つの点で変化を求められます。

1. 場所の意識化: 「どこでも買える」から「確実に買える場所を探す」という意識に変わる必要があります。
2. 時間のデジタル化: 最新情報を得るためのタイミングが「朝刊の到着」から「スマホの通知」に変わります。
3. コストと価値の再評価: 物理的なコスト（探し回る手間）と、デジタル購読の利便性の価値を再評価する必要があります。

『どこストア』からの提案：新しい生活習慣の構築

筆者「どこストア」としては、この変化を前向きに捉え、新しい生活習慣を構築することをおすすめします。

• 確実な朝刊入手には定期購読: 決まった新聞を毎日読みたいなら、宅配の定期購読が一番確実です。
• 多様な情報を手軽に得るならデジタル: 複数の新聞の情報をチェックしたい、過去記事も読みたいなら、デジタル版への移行を検討しましょう。
• 突発的な利用には書店・駅売店: たまにしか買わない、出張先で買いたいという場合は、事前に駅の売店や主要な書店を確認しておきましょう。

この状況は一過性のものではなく、今後さらに進行していくでしょう。
情報社会の波に乗り遅れないよう、この機会にあなたの情報収集方法を見直してみてくださいね。

Q&A：スポーツ新聞や専門誌も対象？今後の販売動向に関するよくある質問

最後に、コンビニの新聞販売縮小に関して、読者の皆さんから寄せられそうな、よくある質問にお答えします。

スポーツ新聞や業界専門紙もコンビニから消えますか？

はい、非常に高い確率で対象になります。
スポーツ新聞や専門誌（競馬、釣りなど）も、一般紙と同様に「出版取次」の配送ルートに載ってコンビニに運ばれています。
特にスポーツ新聞は、特定のスポーツイベントの有無で売れ行きが大きく変動するため、店舗側にとっては在庫リスクが高い商品です。
配送ルートが途絶えた店舗では、これらの新聞も同時に販売中止となります。
専門的な内容の新聞・雑誌ほど、今後は書店や専門販売店、またはデジタル版での購読が主な入手手段となるでしょう。

新聞を深夜に買って、そのまま店内で立ち読みする人は減りましたか？

はい、劇的に減っています。
これは、新聞・雑誌自体の販売数の減少に加え、スマートフォンの普及が大きな要因です。
かつては、電車を待つ時間や休憩時間に雑誌や漫画を立ち読みする姿がよく見られましたが、今ではほとんどの人がスマートフォンでニュースやSNSをチェックしています。
コンビニ側も、立ち読みによる商品の汚れや陳列の乱れを嫌うため、立ち読みを誘発する雑誌コーナーの縮小は、店舗運営上のメリットにもなっていると言えます。

新聞が売ってないコンビニで、宅配を依頼することはできますか？

いいえ、原則としてできません。
新聞の宅配（定期購読）は、コンビニチェーンではなく、各新聞社の新聞販売店（専売店）が受け付けています。
コンビニはあくまで「小売店」であり、新聞の配送網とは全く別のシステムで動いています。
もし宅配を希望される場合は、ご自宅のエリアを担当している新聞販売店に直接お問い合わせいただく必要があります。

地方に住んでいるのですが、新聞を確実に手に入れる方法はありますか？

地方の方ほど、デジタル購読への移行が推奨されますが、紙にこだわるなら、以下の方法を組み合わせてください。

1. 新聞販売店に相談: 最寄りの新聞販売店に「一部売り」が可能か直接尋ねる。
2. 郵便局: 一部の郵便局では、朝刊を販売しているケースがあります。
3. 大手スーパー: イオンやイトーヨーカドーなどの大型スーパーは、比較的販売を継続している可能性が高いです。

残念ながら、地方では新聞販売店自体が減少傾向にあるため、「Amazon」や「楽天市場」などで確実に手に入る定期購読やデジタル版を検討することが、最もストレスの少ない解決策と言えるでしょう。

 

新聞・雑誌はオンラインでも手軽にチェック！ 

 

Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどで、電子版やバックナンバーを探してみることをおすすめします。

記事執筆：どこストア